ソフトバンク武田翔太投手の評価

昨年のドラフト一位指名を受けてソフトバンクに入団した九州のダルビッシュこと武田翔太投手の投球スタイルが善悪両方から問題にされている。
投球後に少し笑みを作ったりして、あたかも薄ら笑いのように見えるものだから、「失礼な態度に見える！」というプレー態度に対するものから、とうてい今年高校を出た新人には見えない、「異次元の投球をしている」という投球内容に対する評価など。
そして、高校出たてで活躍した往年の大投手故稲尾氏や堀内氏に比べると遙かに及ばないという評も為されたりする。彼らの現役時代を見てきている古参の解説者が試みる評価である。
武田投手の投球を見ていると、彼が言うように投球に臨んで如何に精神的に柔軟な気持ちを維持するか、緊張しないようにしようとする精神の意識的制御がああした評価の分かれる投球態度に表れているのだろうと思う。つまり、生意気に見えるのであろう。
生意気という点では、稲尾投手もデビューして二年目か三年目だったかは忘れたが、審判の判定に不満を表そうとして、ピッチャーマウンドから降りてきて、ホームベイスを砂で覆うという行為をしたこともあった。今なら審判侮辱で即刻退場処分になっていたろう。
堀内投手もその態度が生意気だとか、ふてぶてしいと評されていたものである。

武田投手が二人の偉大な投手のように成長するかどうかは分からないが、投手というのはそうした個性をもっているものであって、もう少し大らかな目で見てやる方がいいのではないかと思ったりする。
かつて城島健司捕手が入団してキャンプやオープン戦のキャッチングをみた、解説していた名捕手と言われた森氏が酷評するのを聞いたことがあった。高校出たての選手に何年も経験を積んだ選手と同じ技術的到達度を求める非常識さに疑問をもったことがある。
どの分野であれ、才能豊かな人材への当初の風当たりは強いものがあるようだが、人の評価も重要だが、冷静な自己評価が一番大切なのかもしれない。

巨人で活躍している長野外野手が日大時代に日本ハムからドラフト指名された時、軽薄な日大の鈴木監督がハムの勧誘を断る方便だったのだろうが、長野選手は、ハムは一番嫌いな球団だと言っている、と公言したことがあった。ロッテの指名も蹴って巨人の単独指名で入団したが、「ハム嫌いの長野」と称せられた長野選手はハムとの交流戦かオープン戦でハムに謝罪したことが報ぜられたことがあった。
プロ野球世界で活躍するのを目的にしている選手でこれほど生意気で侮蔑的な発言はないだろう。ハムに籍をおいている選手やファンへの罵倒に等しいからである。
かつて南海ホークス球団がダイエーに売却されて、福岡に本拠地を定めた時に、門田選手は九州なんかに行けるか！？と公言して、オリックスに移り、福岡での試合で大ブーイングを浴びたことがあった。最期はダイエーのユニホームを着て引退したが。
プロの世界で一定の経験を積んだ大選手や、大学野球界で長年経験を積んだ監督が疑問も抱かないで発言した背後には、地方蔑視都会中心の深層意識があるのだろう。長野選手は佐賀県出身であるが…
日大の鈴木監督などはプロ野球に人材を送ることで監督として評価されて来た面もあったのだろうが、自尊心と他者侮蔑とは全く異なる精神の営為であることを認識していないのもかもしれない。

消費税増税は円高要因では？

我が国は巨額の財政赤字に苦しみ、国債の発行残高も一千兆円に垂んとしている。時には歳入の半分以上を国債に依存している。にもかかわらず、ユーロに対しては94円まで円高になり、長期国債の金利も０．７20％という超低金利である。国債を発行している財政当局にすれば、有り難い資金調達の環境に身を置いていることになる。
巨額の財政赤字を積み上げていても市場では円は安定的な通貨として認識されている。企業は円高で収益環境が厳しくなっているという。それでも経済連などは消費税増税を主張して已まない。消費税増税は社会保障制度の一体改革の一環として実施するのであって、後世に負担を残さない為に必要だというのが野田首相や自公の言い分である。聞こえはよい。
消費税増税により国庫が豊かになり、財政赤字が減じていくということは、それだけ円の価値を高くするということであろう。論理的に考えるとそうなる。
円高で苦しんでいる輸出企業が消費税増税を支持する意図が分からない。ここに落とし穴があるのではないか。輸出企業には消費税を海外の消費者に負担させることはできないとして消費税の還付がなされていて、豊田市などはトヨタ自動車に500億円もの還付が為されることがあると聞く。即座に還付しないと延滞利息を払わなければならないのである。下請けの会社には消費税増税分を吸収させておいて、大手の輸出企業は消費税の還付を受けるというこのからくりを聞き知って、消費税を安易に増税しようとしてきた野田政権の本質を明確に知ることができる。
自公がそれに同調するのも分かろうというものだ。庶民階層の支えられている創価学会を支持基盤にする公明党が増税に賛同するのは、増税分の分配を自党に有利になる政策に反映させたいためであろう。創価学会会員の信仰に支えられた善意を巧妙に援用していることは秘中の秘であって透明性は必ずしも保たれていないと考えるのが妥当な推測であろうと思う。
財政赤字を積み上げ、警告や批判を無視して危険な原発を作り続けてきたのは、自民党やその片棒を担いできた公明党の実績なのである。その後始末を違う形でするべき民主党は政治的手法の稚拙さなどと相まって野田政権では完全に従来の自民党政治を踏襲しているだけであって、社会党の村山首相が自民党に踊らされたのと同じ軌跡を歩んでいると言えよう。そして最近の世論調査では自民党支持が１９％でトップ、民主党は１０％を切っている。
円高を食い止めようとして、円売り介入の正当性を財政当局や財務大臣が言いつのる一方で、消費税増税という政策を最優先しているのは正に矛盾そのものであろう。もっと根本的な国の財政問題を考える必要があるのではないかと推理できるが、悲しいかなその知恵もない。地道に国を運営して来なかった咎めなのだろう。正に自業自得なのであろうか。

WBC不参加方針を決議

プロ野球選手会の不参加決議に対して、WBC主催者側は次のようにコメントしている。
＜ＭＬＢジャパンのジム・スモール代表（５１）は２０日、同事務局を通じて「今回の件は日本の選手会とＮＰＢの問題」とコメントした。

　選手会はＷＢＣへの参加を表明できる権利がないとし「（権利を）持っているのはＮＰＢであり、ＮＰＢは既に参加表明をしています。これはＷＢＣＩの委員会で決められていることでもあります」と説明。既にＮＰＢの参加表明を受けたとして、大会を統括するＭＬＢは近日中にも開催要項を発表する予定でいた。

　一方で、スモール代表は、選手会側からの質問にはすべて答えているが、新井会長ら選手にまで届いていないと主張。「ＷＢＣＩとしては、大事な情報が伝えられていないがために、本当の状況を全く把握できていない新井会長を残念に思います」と選手会事務局の対応に疑問を呈した。

　ＭＬＢのポール・アーチー副会長はかねて「大リーガーの保険をはじめ運営に巨額のコストがかかる」と説明。そのため資金が必要で、日本の選手会の提案する形で大会を開催した場合は４カ国ほどしか集まらないと主張している。＞（スポニチアネックス）
選手が参加するか、しないかを表明できないのは当然であって、選手会の決議はNPBが組織として参加を決めても、選手としては統一して参加しないこと決議しただけで、決議に対する反論にもならない。
前回のWBCでは、中日球団の選手は中日球団の意向で参加を見送っている。NPBはそのことに対して何ら反応を示さなかった。WBCに参加するかしないかは、NPBの権限であっても、参加するのは選手である。指名された選手が拒否したら、参加を強制する権限はないはずだ。第一回の大会開催に当たって、王監督が松井秀喜に参加を要請したが、松井選手は鄭重な断り状を出している。このように選手として参加するかしないかは個人の判断に任されていると考えるのが第一義であろう。今回の不参加決議は、選手会として統一して参加しないという拘束力をもった決定に過ぎない。
NPBがどのような密約を結んでいるのかは知らないが、コミッショナーこそ金銭に換えがたいものがあるから、不平等な分配でも我慢せよと言って、選手の参加を方向付けようとしている。どこの国のどこの組織のコミッショナーかと疑う。昨年の大震災発生時に示したプロ野球開催日の延期問題でも鈍感極まりないセリーグのオーナーに諂うように加藤コミッショナーは優柔不断な対応をして、その統治能力に疑問が持たれた。同じことを彼はまたしようとしている。オーナー会議で再任に異論が出たというのも首肯できる。
コミッショナー職は、重要なポストであるが、オーナーの意向を重視しすぎて野球界全体を見ることができない人物が多い。定かではないが、一定の名誉職的な仕事であるが、同時に年収も二千万ほどあるとか聞く。だから一度選任されると続けたがるという。野球には殆ど無知な人でもやりたがるのだから、まして野球好きな人なら実に「やり得の」仕事である。
創業者利得ということがある。アメリカWBCは二回もその利得にありついた。明治維新の開国期に日米通商の不平等条約を締結させて、その不平等をなくすためにどれだけ日本が苦労したのかを思い起こせば、今回の不平等条約に関しては早期に対応しようとしたのは、選手会の英断である。
NPBが参加の密約をしているとすれば、参加しない場合は、契約違反をタテに損害賠償を請求されるのであろうか。日本のプロ野球選手が稼いだ資金でそれを払うのであろうか。
国の命令に従って生きてきた外交官出身者には当事者能力が著しく欠落しているのであろうか。

大震災の瓦礫の搬入先

中部電力の社員が公聴会で今回の原発事故では、「だれ一人死んだものはいない。だから原発を推進することは何ら問題はない」と発言して、中電の幹部も慎重さを欠いた発言だと遺憾の意を表明した。この程度の乱暴な議論を平然とする徒輩が中電にいる。否、独占事業体の電力会社の傲岸不遜な体質の一端が露呈しただけであると言っても過言ではないだろう。このような電力会社の体質を生み続けさせた自民党政権の付けをそのまま反省もなく継承しているのが野田政権であろう。
そのことはともかく、だれ一人死ななかった原発事故で生じた瓦礫の行き先と受け入れ先にどこも苦慮している。復興の隘路になっている。愛知県知事は受け入れを表明して、県下の自治体に受け入れを要請している。どの自治体も慎重な姿勢を崩していない。直接人を殺していない「安全な」物質だと断言して憚らないのだから、中部電力の敷地内に受け入れて貰うように要請するとよい。少なくとも暴言を発した社員の屋敷に受け入れて貰うことだ。たとい１トンでも２トンでもお願いしてみるに値する。
かつて、水俣病問題が発生した時、原因者のチッソが否定し続けていたとき、怒った漁民が水俣湾の海水を入れたコップを突き出してこれを飲んでみろ！と怒りを爆発させていたことがあった。

中村紀洋選手のオールスターMVP

八年ぶりに八回目の出場で最初の打席で見事な本塁打を放った。かつて近鉄時代に活躍した舞台であることはプロ野球ファンなら誰しも知る所である。近鉄時代の彼は御山の大将でいい意味でも悪い意味でも近鉄のスターで、5億円プレーヤーであった。FA権を行使して大リーグ移籍を試みたりしたが夢むなしく帰国してからは、体調面で万全でなくて、思ったほどの成績を上げることができなくて、大幅な減俸提示を拗らせて、自由契約になり、落合監督の温情もあって育成選手から這い上がって日本選手権でもMVPに輝いた。その後FA権を行使して、楽天に移り、楽天を自由契約になって、横浜でも育成契約から今年は三番で得点圏打率でも高い結果を残してファン投票で選出されての結果である。
中村選手は、大阪は池田の野球でも有名ではない高校時代に投手として才能を発揮して選抜出場にまで導いた逸材であった。ドラフトで入団後は野手に転向して大成し、近鉄の中心選手として活躍したしていた時代、近鉄球団の身売り話が出ていた頃、たまたま観戦した森ノ宮の日生球場で、近鉄ファンの一人が近鉄の身売り話を出る要因の一つに「お前にも責任の一端がある」という趣意の発言を耳にしたことを思い出す。日生球場のヤジは厳しいが面白い内容の言葉が多かった。
規定を越える大幅減俸を呑めずに、近鉄を自由契約になった時の中村選手には厳しい批判の言葉が圧倒的に多かった。それまでの傲慢と言ってもよい言動や振る舞いに対するファンの積もった悪感情のなせる点があったことは否めない。それが今回ファン投票で選出された。横浜の打線をひっぱている実績に対する評価に加えて彼のひたむきさへの評価も加わってのことだと思う。
われわれは傲慢さを忌避し、謙虚さに心惹かれるものだということをあらためて感じる。

パナソニックの経営再建

前年度決算で、製造業として過去最大の７8００億円を越える大赤字を計上したパナソニックは、本社機能の人員を7分の一の数百名規模にまで絞り込んで経営能力の立て直しを図る再建案を提示している。巨大化した企業活動の見直しの第一歩なのであろう。
家電業界では、三洋電機はパナソニックの傘下に入り実質統合され、ラグビーのサンヨウはなくなり、シャープも台湾企業の支援で辛うじて再建を図ろうとするほどで株価もそれに見合って安値を更新している。韓国のサムソンが大幅な経常益を計上しているのとは好対照である。このような状況をもたらした原因はいろいろあるのだろうが、一つは企業活動が巨大化して社員と組織の一体化が希薄になっている点にその一因があるのかもしれない。
パナソニックの製品の修理に来た技師が、卓上におかれていたパナソニック製のテレビを見て、自社の製品であるのに感心していたというのを家人から聞かされて、パナソニックの企業活動に疑問を抱いた。少なくとも新製品が出れば、社員や系列の社員に先ず周知するようにすることも大切ではないかと思う。
パナソニックの社員がすべて自社の製品について知悉していることは不可能であろうが、社員全員に新製品に関する情報を提供しているかどうかである。莫大な広告費を投じているのだから、自社の社員に自社の製品知識を持たせることはそれほど難事ではないだろう。自社製品の広告塔にならないまでもある程度の知識は把持させるような企業活動が再生の第一歩かもしれない。組織が肥大化して社員が組織の歯車の一つになってしまっていることも業績低迷の一因があるのではないかと推測している。パナソニックは今でも小さな町にも専用の店を張り巡らせている。にもかかわらず、社員が自社の製品知識を持つようにさせていないことは、一つの陥穽のように思う。